潰瘍性大腸炎の入院期間はどれくらい?

潰瘍性大腸炎の入院期間

潰瘍性大腸炎 入院

潰瘍性大腸炎で入院された方々の入院期間は、個人差があります。

 

潰瘍性大腸炎の入院期間は?

 

軽症の方なら1週間、重症や劇症であれば、
1ヶ月〜1ヶ月半以上、
長い人だと、3〜4ヶ月の人もいます。

 

潰瘍性大腸炎で入院した場合は、何を食べる?

 

劇症、重症ですと、良くなるまで、
入院中はほぼ、完全絶食です。

 

絶食の場合は、点滴でカロリーを摂取します。

 

腕からの点滴もありますが、状態が良くならなくて
絶食が長引く場合には、首や脚から点滴することもあり、
首や脚からの点滴では、太い血管点滴になります。

 

潰瘍性大腸炎とステロイド

 

潰瘍性大腸炎で入院した場合、ステロイドの点滴をしたり、貧血がひどくなれば、輸血をします。

 

重症の場合には、飲み薬や点滴、ストロネマ注腸など、かなりの量のステロイドを使います。

 

最近は、ステロイドを使わない病院も増えているようです。

 

ステロイドには、重い副作用の危険性があるためです。

 

 

ステロイドの大きな副作用として、
「大腿骨頭壊死」があります。

 

股関節の大腿骨頭、つまり、太ももの付け根にあるボールの部分の骨が死んでしまう病気です。

 

お酒を飲みすぎる方、ステロイドを使っている方が、
大腿骨頭壊死になると言われていますが、

 

1日15r以上のステロイドを内服している患者さんでは、
大腿骨頭壊死を発症するリスクが4倍
とも言われています。

 

潰瘍性大腸炎の患者さんのうち、
大腿骨頭壊死の副作用が起こるケースは数%ですが、
副作用があることが考慮に入れられて、
ステロイドを使わずに治療する病院も増えてきているということのようです。

 

大腿骨頭壊死になった場合、
全く歩けなくなる人と、軽い症状ですむ人がいます。

 

人工股関節にする医師もいます。

 

ステロイドの他の副作用としまして、

 

難聴や白内障、糖尿病、
緑内障、感染症にかかりやすくなる、紫斑、胃潰瘍、
十二指腸潰瘍、骨折しやすくなる(骨粗鬆症)、
筋力の低下、精神障害が出る

 

不眠、ムーンフェイス、肥満になりやすい、
多毛、皮膚の萎縮、月経異常などが挙げられます。

 

ステロイドを多用する治療を行う場合には、
入院して、体調の変化にたいおうできるようにする病院がほとんどです。

 

潰瘍性大腸炎で退院できるタイミングは?

 

少し出血していても、血液検査で白血球や炎症反応の値が下がれば、
大腸カメラを行ったりします。

 

その結果によって、退院OKという医師の判断があれば退院できます。

 

潰瘍性大腸炎で入院した場合の入院費は?

 

潰瘍性大腸炎は、医療費助成制度の対象となる「指定難病」です。

 

重症度が一定以上、もしくは、軽症でも高額な医療を継続する必要がある人は、
医療費の助成を受けられます。

 

潰瘍性大腸炎で入院する人は、重症度が一定以上の方でしょうから、
指定難病の助成を受けられるでしょう。

 

 

指定難病に認定されるためには、
「指定医療機関」で「難病指定医」による潰瘍性大腸炎の確定診断を受け、
申請手続き
を行う必要があります。

 

指定難病に認定されると、「医療受給者証」が交付されます。

 

指定医療機関で潰瘍性大腸炎にともなう治療を受けた場合に限り、医療費の助成を受けることができます.

 

★申請してから医療受給者証の交付までの間に、
指定医療機関でかかった医療については、還付が受けられます。
(申請するとお金が戻ってきます。)

 

医療費の領収書が必要となりますので、大切に保管しておきましょう
(申請した日よりも前の医療費は戻ってきませんので、ご注意ください)

 

平成26年12月31日より前の旧制度で医療費助成の申請・認定をされた方は、
新制度のもとで、3年間の経過措置が認められています。

 

「医療受給者証」が交付されますと、医療費の自己負担割合が3割から2割に軽減され、
1ヵ月あたりの医療費の月額の上限額が設定されます。

 

患者は、2割負担か自己負担上限額のどちらか、
金額の低い方を医療費として支払い、それ以外は公費で助成されます.

 

指定難病に認定された潰瘍性大腸炎患者の 月々の負担額は?

 

指定難病に認定されますと、入院しても、月額の負担額は、自己負担上限額を超えることはなくなります。

 

(差額のベッド代、入院時の食事代は自己負担です)

 

潰瘍性大腸炎 指定難病助成

 

上の表を見ていただくとお分かりのように、

入院の場合には、指定難病に認定された方では、

 

市民村民税が非課税の家庭で、本人の年収が80万円までの場合には、1ヶ月の負担額:2500円

 

市民村民税が非課税の家庭で、本人の年収が80万以上の場合、1ヶ月の負担額:5000円

 

市民村民税が、約7.1万円未満の場合には、1ヶ月の自己負担額:5000円か1万円

 

市民村民税が、7.1万〜25.1万円の場合には、1ヶ月の自己負担額:1万円か2万円

 

市民村民税が、25.1万円以上の場合には、1ヶ月の自己負担額:2万円か3万円

 

となっています。

 

入院の場合には、食費や差額ベッド代は別に加算されます。

 

差額ベッド代などで入院費がかさむケースもありますので、詳しくは病院にお尋ねになった方が良いでしょう。